• 89.4％の店舗で「かかりつけ」機能を発揮
• 新卒薬剤師を279人採用、かかりつけ薬剤師の育成
• ジェネリック医薬品の使用促進

アインHDは2018年3月時点で全店舗の89.4％にあたる910店舗でかかりつけ薬剤師管理料を届け出ており、かかりつけ薬局化を進めています。それに伴い、在宅医療は716店舗で実施しているほか、後発医薬品の使用率も年々増しています。かかりつけ機能を充実させることで、特例除外※によって調剤基本料1の算定店舗を増やすことにつながり、売上高の向上に大きく貢献しました。

参照：2018年度調剤報酬改定！地域包括ケア時代に求められる薬剤師・薬局とは

• 在宅医療の実施店舗95.1％を実現
• ジェネリック医薬品の使用促進により使用率83.6％
• 電子お薬手帳「お薬手帳プラス」の登録会員数が24万人突破

ランキング2位の日本調剤は、在宅医療を積極的に実施しており、「地域支援体制加算」の算定要件の１つである「年間12回以上在宅医療に取り組んでいる」店舗は約89.3％。また、後発医薬品の使用率についても2018年3月時点で83.6％と、政府目標である80％をすでに上回っています。国の求める薬局像に近づけることで、売上高を大きく伸ばしました。

• 異業種と連携し、「街ナカ」「駅チカ」「駅ナカ」のさまざまな業態を展開
• 健康サポート薬局を43店舗に拡大
• 患者の利便性向上に向けた設備投資

ローソンやJR西日本グループ、ビックカメラなど異業種と連携し、「街ナカ」「駅チカ」「駅ナカ」といったさまざまな業態の薬局を展開しているクオール薬局。
健康サポート薬局の届出を積極的に進めており、2018年3月時点で届出店舗は43店舗に増加しました。健康サポート薬局研修修了薬剤師は753人にのぼり、「患者のための薬局ビジョン」に向けた体制整備にも力を入れています。
また、フリーWi-Fiの導入店舗を増やすなど、患者の快適性向上に向けた設備投資も売上高向上に寄与しています。

• 健康サポート薬局の届出89店舗
• かかりつけ薬剤師の増加
• がん対話カフェ、認知症予防ツールの配布などの地域貢献活動

総合メディカルは、地域から選ばれる薬局「みんなの健康ステーション」をキーワードに、健康サポート薬局を拡大。2018年3月時点で届出店舗は89店舗にのぼり、全健康サポート薬局の10％を占めています。がん対話カフェや認知症予防ツールの配布などを通して、地域住民の健康維持・促進の取り組みにも注力しました。
2017年度はかかりつけ薬剤師数が83人増え、かかりつけ薬剤師同意書の取得件数は2万1,218件の増加。かかりつけ機能の強化とともに処方箋受付回数も増加し、売上高は昨年度比114.5％を記録しました。

• M&Aや新規出店による22店舗の純増
• 在宅医療への参画など「かかりつけ薬剤師・薬局」機能の強化
• 自社の無菌調剤室を近隣の調剤薬局に貸し出すなど、地域との連携強化

ランキング第5位のスズケンは「誰もが健康に過ごせる地域社会づくり」を掲げ、在宅医療の実施などに注力しています。2017年度はM&Aや新規出店により22店舗の純増。積極的な拡大戦略により売上高を伸ばしました。 かかりつけ機能を強化するとともに、無菌調剤室を備えた一部の店舗では、投資できる体力がない中小規模の調剤薬局も利用できるような協力体制を構築するなど、文字通り「地域を支える調剤薬局」として活躍しています。