在宅医療を受ける患者が年々増加していることにともない、薬剤師を含むチーム医療の必要性は高まっています。そういったニーズを受け、薬剤師が利用者の自宅に訪問しさまざまなサポートを行うことに力を入れる薬局も出てきており、在宅医療や地域医療における薬剤師の役割に注目が集まっているのです。薬剤師として働くなら、在宅薬剤師がどんな仕事をするのかや、今後の動向などは知っておきたいところ。今回は、在宅薬剤師の役割や業務内容について詳しく解説していきます。
在宅薬剤師とは、在宅医療、在宅介護を実施している患者の自宅に訪問して業務を行う薬剤師のことを指します。一般的な調剤薬局や病院であれば、患者が自ら処方箋を持って来局し、その場で処方・服用指導をしますが、在宅薬剤師は患者の自宅や入居先に訪問して薬剤を提供・管理するほか、健康に関する相談に応じることもあります。
高齢化などの影響で在宅医療のニーズが高まる中で、薬剤の管理や正しい服用の指導を担う薬剤師についても在宅医療への参加がより強く求められています。
在宅医療中の患者のもとへ医薬品を届け、管理することを訪問薬剤管理指導と言います。薬剤師が在宅医療に参加するには、勤務する薬局が在宅訪問に対応していなければなりません。
ここでは、薬局として訪問薬剤管理指導に対応していることを前提として、具体的にどのような業務内容があるのかを解説していきます。
患者に直接薬を届け、管理することが、在宅医療における薬剤師の重要な業務となります。
在宅医療中の患者は薬を取りに行くことが困難なケースも多いです。薬剤師が個人宅や老人ホームなどの入居先を訪れて医薬品を供給することで、患者とその家族の負担を減らすことができます。
薬剤の適切な管理は、特に高齢の患者にとって困難になる場合が多くあります。認知機能や身体的機能の衰えによって薬を適切に保管できない、薬の内容・効果をよくわからない状態のまま飲んでいる人も少なくありません。
さらに、高齢者は症状に合わせて複数の病院にかかることも多く、薬の飲み合わせによっては相互作用が出ることがあります。飲み合わせや食べ合わせによる相互作用を防止したり、服薬方法を指導したりといったことも在宅薬剤師の役割です。
また、嚥下障害によって薬が飲みにくい場合の対処や、薬の飲み忘れを予防するためのカレンダー提供、複数の薬を1回の服薬分としてまとめるなど、生活面から患者の健康をサポートします。
高齢者の薬剤管理上の問題点は、在宅薬剤師の訪問指導によって大きく改善することがわかっています。
参照:厚生労働省|在宅医療における薬剤師業務について
なお、在宅医療に対応できる薬剤師になるために、訪問薬剤管理指導の経験を積みたい場合、転職エージェントへの登録がおすすめです。各薬局の求人情報を豊富に持つため、ニーズに合う求人を的確に紹介してもらえます。登録は無料ですので、まずは相談だけでもしてみると良いでしょう。
ここでは、いくつかのデータを参照しながら、在宅医療の現状やその中で求められる薬剤師の役割などを解説していきます。
高齢化によって、在宅医療を受ける患者は年々増えています。
2060年には65歳以上の人口が全体の40%近くになると予測されています。国は超高齢化社会に伴う在宅医療のニーズ増加に対して、予算の増加・診療報酬の引き上げ・地域包括ケアの体制づくりなどの対策を実施しています。
薬局や薬剤師に関して、厚生労働省は平成27年の「患者のための薬局ビジョン」で、「かかりつけ薬剤師・薬局」の重要性を提起しました。翌年の平成28年の調剤報酬改定では、かかりつけ薬剤師指導料などを新設。『「門前」から「かかりつけ」そして「地域」へ~』のコンセプトを基に、診療報酬のあり方を大きく改定しました。
その後の平成30年の調剤報酬改定についてはこちらの記事でより詳しく説明しています。
2018年度調剤報酬改定!地域包括ケア時代に求められる薬剤師・薬局とは 調剤報酬の改定の背景には医薬分業の考え方があります。
医薬分業とは、多くの患者が門前薬局で薬を受け取るのではなく、どの病院を利用しても身近なかかりつけ薬局へ行き、かかりつけ薬剤師から薬を受け取る。そうすれば、患者の薬物療法の安全性・有効性が向上し、医療費の適正化につながるという考え方です。
患者が適切な医療をスムーズに受けるために今後益々地域包括ケアが重要となるため、かかりつけ薬局・かかりつけ薬剤師は重要視されています。
さらに在宅薬剤師は、かかりつけ薬剤師以上に患者の生活に踏み込んで健康をサポートする役割を担います。
飲み忘れを予防するための対策ひとつとっても、患者の生活パターンや行動を聞き取り、それに合わせた指導を自宅で実施することになります。患者にとってかかりつけ薬剤師よりもさらに身近な存在となるでしょう。
また、薬剤師が服薬する薬を供給することで患者や家族の負担を減らす効果があります。
家族が薬局にとりにいっている | 33.93% |
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薬局薬剤師がとどけてくれる | 26.53% |
医師が訪問してくれる時にもってきてもらう | 16.33% |
看護師が訪問してくれる時にもってきてもらう | 7.93% |
ヘルパーにお願いしている | 3% |
上記の表によると、薬局薬剤師の訪問薬剤管理指導はすでに2番目に多い薬の受け取り方法です。
在宅医療において家族が頻繁に薬を取りに行くのは大きな負担であることや、患者本人が適切な指導を受けられないこと、医師や看護師が薬の供給まで行うと本来の業務を圧迫しやすいことなどから、薬剤師が適正に在宅医療に参加することが今後ますます求められていくでしょう。
在宅医療のニーズ拡大や、かかりつけ薬剤師に見られるような薬剤師が果たす役割の重要性の高まりがある一方、在宅薬剤師として活躍する環境はまだまだ整っていない面もあります。
日本薬剤師会のデータによると、平成28年の時点で訪問薬剤管理指導届出を出している薬局は82%ですが、実施しているのは医療保険で5,157薬局(11%)、介護保険で16,204薬局(33%)です。
届出数と実施数に乖離がある背景には、さまざまな課題があります。
厚生労働省|在宅医療における薬剤師業務について
薬剤師の少ない小規模な薬局において訪問薬剤管理指導は大きな負担になります。薬剤師が少なければ開局時間内に患者宅を訪問することが難しいため、閉局後に向かったり一時的に閉局したりして対応せざるを得ず、長時間勤務にもなりやすいでしょう。
また、移動にかかる時間や報告書の作成など、増加する業務負荷に対して採算が合わないと感じる薬局も多いようです。
在宅薬剤師になるために、薬剤師の資格以外に特別な資格が必要なわけではありません。
しかし、患者の自宅を訪れて薬の管理や服薬指導、緩和ケアなどを行うには、薬剤師としての経験・知識やコミュニケーション能力が求められます。
待ち時間を意識する調剤薬局では、業務をこなすスピードが評価につながることも多いかもしれません。しかし在宅薬剤師にとってはそれ以上に、「患者の状況に合わせて正しく薬剤管理や服薬指導ができているか」といった点が重要となります。
患者の生活により踏み込む在宅薬剤師だからこそ、患者の生活スタイルや環境を考慮した総合的な判断とアドバイスが必要になるため、薬剤師としての知識はもちろん、経験が必要です。
在宅医療はチーム医療です。医師をはじめ、訪問看護師や歯科医師、ケアマネージャー、ホームヘルパーなどと連携して患者をサポートする必要があります。
たとえば、患者の情報を共有する場面において、連絡ノートや電子カルテを共有する、電話で説明するなど、直接顔を合わせずにコミュニケーションをとる場面が多くあります。その際に適切な説明ができる、チームで意思疎通がとれるかどうかは、患者のサポート体制に大きく影響します。
また、患者の健康チェックにおいてもコミュニケーション能力は欠かせません。患者としっかりと対話し、お薬に関して困っていることを聞き出し、どうすれば解決できるのかを考えることが重要です。
在宅療養支援認定薬剤師とは、在宅医療の支援に必要な知識や技能を備えた薬剤師のことです。在宅療養支援認定薬剤師制度の試験に合格すればなることができます(※試験合格以外の認定要件あり)。
在宅医療を実施するにあたり、認定を受けていることで患者本人や家族からの信頼につながるでしょう。必須ではありませんが、在宅薬剤師の仕事を極めたい人にとっては、認定を受ける価値はあるのではないでしょうか。
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