• 独立行政法人労働者健康安全機構

    【労災病院】研修制度充実/充実したサポート体制で安心して働けます!私たちと一緒に薬剤師のスペシャリストを目指しましょう♪

    • 病院

    従業員数 約16,000名

企業情報

みなさん、こんにちは!
労働者健康安全機構(JOHAS:ジョハス)採用担当です。
私たちは全国32カ所にある労災病院等を運営している組織となります。

薬剤師として
充実したサポート体制のもとで働きたい方!
ジェネラリストとして幅広く、薬剤/疾患に関する知識を深めたい方!
スペシャリストとして専門的知識を深め、チーム医療の一員として活躍したい方!

『労働者健康安全機構(JOHAS)で私たちと一緒に働いてみませんか!』



○労災病院における薬剤師の仕事

◆安心・安全な薬物療法の提供
私たちは、薬の専門家として、下記の仕事を中心に患者さんに安心・安全な薬物療法を提供します。
 ・調剤     
 ・薬品の管理  
 ・薬の説明  
 ・薬学的ケア      
 ・医薬品情報  
 ・注射薬の調製 
 ・他職種連携  
 ・薬薬連携  
 ・チーム医療への参加  
 ・医療安全

◆チーム医療への参加
 各医療職種の専門性を発揮し、積極的に連携を図りながら、医療の質を高め医療サービスを提供するためにチーム医療推進が図られています。

◆充実したサポート体制
 新人研修は「新人研修マニュアル」に沿って、チェックリストを活用しながら行っています。フィードバックを行い、新人職員が自信をもって一歩ずつ能力を獲得していけるよう評価を行っています。初期研修のジェネラリスト教育(Step1)から、その先のスペシャリスト教育(Step2)に至るまで、先輩薬剤師や各種医療チームのメンバーも共に支えてくれます。

◆認定・専門・指導薬剤師の取得に向けて
 各施設には、チーム医療の中での薬のエキスパートとして専門的な知識と技能で貢献する薬剤師がいます。全国の労災病院で取得者の多い資格は下記のとおりです。
 ・日本糖尿病療養指導士    
 ・日病薬がん薬物療法認定薬剤師  
 ・NST専門療法士
 ・日病薬感染制御認定薬剤師  
 ・医療薬学専門薬剤師       
 ・日本緩和薬物療法認定薬剤師
 ・公認スポーツファーマシスト 
 ・災害対策支援チーム(DMAT)


○労災病院グループの特徴

◆全国32病院のネットワークを活かした制度
 ・派遣交流制度
  地元の病院に就職した後、薬剤師としての幅を広げるために2~3年間、違う病院で働くことができます。
 
 ・転勤制度
  結婚や配偶者の転勤で引っ越ししなければならない場合、退職せずにキャリアにつなげることができます。
  (転勤については、ご本人の希望を伺い、組織全体の異動の中で判断します)

 ・労災病院治験ネットワーク
  労災病院グループのネットワークを活用した全国的な治験実施体制を構築し、国の治験事業の活性化に寄与する
  とともに、多様化する治験に対応し、迅速で質の高い治験データを提供しています。

 ・全国労災病院薬剤部会・副部長主任研究
  全国32病院の薬剤部ネットワークを活かして、副部長・主任研究を毎年行っています。全国規模の調査・研究
  を行う体制が整っており、実績を積み上げています。

◆充実した教育・研修制度
 ・機構本部主催の医療職研修・薬剤師研修制度
  労災病院グループではスケールメリットを活かし、神奈川県川崎市の関東労災病院の敷地内に「総合研修センタ 
  ー」を用意し、本部研修を行っています。全国32病院の合同研修では、現場での成長だけではなく、他施設の 
  情報を取り入れ、時には振り返りまた前進する、前向きな刺激となっています。

 ・学会参加等の出張補助制度
  研究費支給:初年度60,000円(月当たり5,000円)
  学会参加費用や書籍購入など自己研鑽に充てることができます。

 

全国で32カ所の労災病院等にて、診療事業を展開しています。
抗がん薬調整支援システムを用いて調整をしています。
散薬調整ロボットを用いて散薬調剤をしています。
企業名 独立行政法人労働者健康安全機構
業種 病院
企業紹介 ◆◆ この国を「はたらく人」から元気にする ◆◆

独立行政法人労働者健康安全機構(JOHAS:ジョハス)は、独立行政法人労働者健康安全機構法に基づいて設立された、厚生労働省が所管する法人です。

当機構では、
・労災病院の運営
・勤労者医療の推進
・労働安全衛生分野の調査・研究
・産業保健活動の支援
・治療と就労の両立支援
・国のセーフティネットとして、企業倒産に伴い賃金が支払われないまま退職した労働者の方への未払賃金の立替払事業
など様々な事業を通じて、労働者の健康と安全の確保、福祉の増進に寄与しています。

中核事業となる診療事業にて、全国32カ所の労災病院等があなたの活躍をお待ちしています。

○北海道地区
 北海道中央労災病院/北海道せき損センター/釧路労災病院

○東北地区
 青森労災病院/東北労災病院/秋田労災病院/福島労災病院

○関東地区
 千葉労災病院/東京労災病院/関東労災病院/横浜労災病院

○東海・北陸地区
 新潟労災病院/富山労災病院/浜松労災病院/中部労災病院/旭労災病院

○近畿地区
 大阪労災病院/関西労災病院/神戸労災病院/和歌山労災病院

○中国・四国地区
 山陰労災病院/岡山労災病院/中国労災病院/香川労災病院/吉備高原医療リハビリテーション/愛媛労災病院/山口労 
 災病院

○九州地区
 九州労災病院/九州労災病院門司メディカルセンター/総合せき損センター/長崎労災病院/熊本労災病院
事業内容 我が国は人口の減少や高齢化の時代を迎え、働く人々の健康を確保することの重要性が強く認識されていますが、当機構では、以下の事業を通して、働く人が健康で活き活きと社会を支えていけるよう、働く人の健康確保と福祉の増進に努めています。

【主な事業】
[労災病院]
全国32カ所に労災病院等を設置運営しています。労災病院では、全ての勤労者の健康障害の予防、診断、治療、早期職場復帰のために、専門的医療を実施しています。また、高度先進医療を実施して、地域の中核病院としての役割も果たしています。

[治療就労両立支援センター]
治療就労両立支援センター(9カ所)、治療両立支援部(20カ所)を全国の労災病院に併設し、疾病による休業からの職場復帰や治療と仕事の両立に対する支援を行っています。また、過労死に係る生活習慣病等の予防法や指導法の開発・普及に取り組んでいます。


[産業保健総合支援センター]
全国47都道府県に産業保健総合支援センターを設置し、事業場が抱える産業保健の様々な問題について、各分野の専門家が相談や情報提供を行っています。
住所(本社) 211-0021 神奈川県川崎市中原区木月住吉町1番1号
設立 2004年4月1日
沿革 1949年   労働省が日本初の労災病院「九州労災病院」を開設

1957年   特殊法人「労働福祉事業団」設立

2004年3月  特殊法人「労働福祉事業団」解散

2004年4月  独立行政法人「労働者健康福祉機構」設立

2016年4月  独立行政法人「労働者健康安全機構」発足 
売上高 独立行政法人のためなし
従業員数 約16,000名
施設・事業所情報 北海道,青森県,宮城県,秋田県,福島県,千葉県,東京都,神奈川県,新潟県,富山県,静岡県,愛知県,大阪府,兵庫県,和歌山県,鳥取県,岡山県,広島県,山口県,香川県,愛媛県,福岡県,長崎県,熊本県