2014年は調剤報酬改定や消費税率の引き上げなど、薬局経営を大きく揺るがすようなイベントがあった。今年4月の決算発表を踏まえ、14年度の調剤薬局売上げ上位10社をランキングにした。下記の表をご覧いただきたい(なお、イオンリテール株式会社と東邦ホールディングス、株式会社スズケンは、調剤・小売分野の売上比率が低いため除外)。

前述のように調剤薬局にとっては決して“楽な”1年ではなかったはずだが、なんと10社中7社が前年比で二桁の伸びを見せる結果となった。そこで、売上げ上位3社について、その決算短信から14年度の事業内容と15年度の展望を紹介しよう。

(最新!2017年版の調剤薬局 売上高ランキングはこちらから

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■株式会社アインファーマシーズ
調剤薬局の新規出店やM&Aによる事業拡大の他、医療モールの総合開発、集客力の高い都心エリアに出店する「都市型ドラッグストア事業」を推進し、グループ事業規模及び収益拡大に努めた。しかし、在宅調剤の推進のための運営コスト増と仕入原価上昇の影響により、調剤薬局事業の収益は低下傾向。
今後は15年1月に完全子会社化した株式会社メディオ薬局(静岡県を中心に52店舗)の展開している東海地区の営業開発部門を強化していく。

■株式会社日本調剤
ジェネリック医薬品の使用促進による後発医薬品調剤体制加算の積み上げや、各種経費の抑制に積極的に取り組んだ結果、過去最高益を更新した。ジェネリック医薬品のシェア率は73.9%を達成。
15年度はジェネリック医薬品のシェア率の目標85%と掲げている。また、在宅医療の推進をするなど、患者の満足度向上に力を入れていく。

■クオール株式会社
ジェネリック医薬品やOTC販売の取り組みを強化。また、ドラッグストア機能を持ったコンビニ「ローソンクオール」や駅ナカに立地する「駅クオール」などの新規出店の開発やM&Aを積極的に行った。
新たな競合の参入などの業界の再編が予測される中、今後は在宅・地域医療連携、セルフメディケーションの推進など、多様化する医療ニーズへの対応し、地域に貢献していく。

一方、10社中、唯一マイナス成長となったのが株式会社ファルコホールディングスだ。同社の決算報告によると、大幅な減収の要因は、ドラッグストアと調剤薬局計14店の運営を行っていた株式会社示野薬局を2013年12月16日付で株式譲渡したため。今後は店舗運営の効率化や新規開局に加え、在宅事業やセルフメディケーション用品の販売促進などに取り組んでいくという。

2014年度に売上げを伸ばした企業の特徴としては、ジェネリック医薬品の販売促進や、M&Aなどによる店舗拡大に努めたことが挙げられそうだ。15年度はこのランキングにどんな変化が起こるのか、各社の動向に注目したい。

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薬キャリ編集部A.K.

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