2014年度の調剤薬局各社の業績は、調剤報酬改定の影響を受けつつも、ジェネリック医薬品の使用促進が功を奏し、二桁の成長を果たした(「調剤薬局売上高トップ10(2015年3月期)」)。
今回はドラッグストア業界の2014年度売上高をランキングにした。

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調剤薬局業界では、上位10社中7社が対前期比で10~15%増であったのに対し、ドラッグストア業界は上位10社のうちほとんどが一桁の成長。さらにトップ2社は対前期比でマイナス成長と低調ムードだ。
要因としては、消費税増税前の駆け込み需要の反動や、天候不順によるシーズン商品の販売低迷が大きく影響したことが考えられる。これは調剤事業よりも小売業としての割合が高いドラッグストアならではの結果といえる。
以下に、売上高上位3社の2014年度決算短信から、その事業内容と15年の展望を紹介する。

■マツモトキヨシホールディングス
全国を7エリアに分けてドミナント化を推進。既存店の活性化にも注力し、55店舗を改装した。また、LINEクーポンの発行や外国人客獲得のための免税カウンター設置など、新たな販売策に力を入れた。
一方、調剤事業では地域医療連携の強化により処方箋応需枚数が増加。
今後は、プライベートブランド商品の開発や、外国人客獲得に向けた各種施策を行う計画だ。

■株式会社サンドラッグ
「プライベートブランドの商品開発」「物流拠点の効率化」「既存店舗の改装」を実施。また、諸経費の削減など人事生産性の見直しを行なった。2015年度は新業態を含めた店舗開発を進め、社内の教育体制に力を入れていく。

■株式会社ツルハホールディングス
カウンセリングを主体とした接客サービスに注力した他、プライベートブランド商品の開発や、既存店舗の改装を実施。また、業務提携先である株式会社ローソンとの共同展開1号店を開局した。
今後はカウンセリングサービスの充実と、新規エリアを含めてドミナント出店を強化するつもりだ。
なお、2015年2月に発覚した子会社「くすりの福太郎」における「薬剤服用歴の不適切管理問題」については、報道後すぐに「福太郎薬歴問題対策本部」を設置し、再発防止策に取り組んだ。

上位3社に共通するのは「プライベート商品の開発」「サービス向上」「既存店の改装」だった。統計省の調べでは2015年5月時点でドラッグストアの店舗数は1万3000店以上。プライベート商品の開発やサービス向上といった差別化はさらに必須となるだろう(統計省「専門量販店販売統計」)。
また、薬歴未記載問題の発覚後、人員体制を見直す企業も多くあった。この人件費増大が2015年度の決算にどう影響するか注目される。

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薬キャリ編集部A.K.

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