薬局などが店頭で簡易検査を行う「検体測定室」の届け出が1000件を超えるなか、2015年4月、日本薬剤師会は「薬局・薬剤師のための検体測定室の適正な運用の手引(暫定版)」を発表された。これまでも厚生労働省から「検体測定室に関するガイドライン」(14年4月)や「検体測定室に関するガイドラインに係る疑義解釈集(Q&A)」(14年6月)が提示されていたが、検体測定室に関して新たなガイドラインが増えた。

今回の手引では、薬局薬剤師が検体測定を行うと想定して解説し、薬剤師の役割や留意事項など、日本薬剤師会としての考えがまとめられている。これまでも検体検査を行ってきた、もしくは、これから予定している薬剤師の方は一度目を通していただきたい。

2015年4月30日現在の検体測定室届け出受理数
平成27年度4月30日現在の検体測定室届出受理数 厚生労働省調べ

厚生労働省の調べによると、15年4月30日現在の都道県別の「検体測定室届出受理数」は1,003件で、届出受理数が一桁台の地域もある中、最多の石川県では165件に対応している。

以前、医薬ジャーナリストの藤田道男氏が「薬キャリPlus+」のコラムで「薬剤師が自己採血検査を行う重要性」についてこう語っている。

検体測定室の取り組みについても、「費用」「時間」「マンパワー」などを理由に「今すぐは無理」と判断しているケースが多いようです。新しい分野だけに二の足を踏んでしまう薬局が多いのかもしれませんが、要は薬局が健康管理機能を果たすために、「何から始めるか」がポイントなのです。薬局が地域生活者の健康管理機能を発揮する手段は、検体測定室に限った話ではありません。

薬剤師の職域が広がりつつある今だからこそ「地域住民から何が求められているのか」「薬剤師として何を果たすべきか」を一度考えてほしい。

薬キャリ編集部A.K.

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