一般用医薬品のインターネット販売(ネット販売)が解禁となって、ちょうど1年が経過する。
ところが、厚生労働省の調査で、販売サイトの約半数が法律で義務づけられた情報提供をしていなかったことが分かった。

調査は2014年10月~12月、ネット販売を行う496業者のサイトと、全国の薬局やドラッグストアを対象に実施された。
ネット販売でも実店舗と同様に、薬剤師や登録販売者が医薬品の情報提供や相談に応じることが義務づけられているが、このルールが徹底されていないのが実情のようだ。

髙村徳人氏が薬キャリPlus+のコラムで「医薬品ネット販売解禁」について次のように語っている

これまで患者は一般用医薬品を買う際に薬剤師がいることのメリットを感じる機会がほとんどなかったのである。
医薬品を適切に提供することで国民の健康衛生と安全を守るという薬剤師の役割は、患者の立場からは十分に認識されていないと言わざるを得ない。

今回の調査結果をみても、まさに髙村氏の指摘が浮き彫りとなる結果となったのではないだろうか。
消費者の安全を確保しながら医薬品のネット販売がされるよう、新しい販売ルールが適用されたものの、消費者への理解はまだ不十分であると言わざるをえない。

消費者庁は、一般用医薬品による副作用被害が5年間で1225件発生し、うち15人が死亡に至ったとして、注意喚起を行った。実際の副作用被害者はこれよりももっと多いという指摘もある。
薬事衛生を司る医療従事者として、薬剤師にはまだ多くの活躍の場が残されている。

薬キャリ編集部 M.T

  • このエントリーをはてなブックマークに追加